サントリーホールディングスは、サンドイッチチェーンを運営する子会社の日本サブウェイ(東京・港)の株式の65%を世界のチェーンを統括する本社のサブウェイインターナショナルグループ(オランダ)に売却する。
サントリーも引き続き経営に関与するが、主導権は本社に委ねる。本社は世界規模の調達網の活用などで日本事業の収益拡大につなげ、サントリーは主力の酒類や清涼飲料で海外展開を急ぐ。
サントリーは1991年に日本でサブウェイをフランチャイズチェーン(FC)展開する権利を取得。
子会社の日本サブウェイを通じて店舗運営を手がけてきた。
今年3月末でFC権の契約が終了することから本社側と協議し、サントリーは4月をメドにFC権を本社側に返上して、日本サブウェイ株の65%も本社側に売却することを決めた。
売却額は数億円規模となるもようだ。
サブウェイは全国に448店(2015年末時点)を展開し、チェーン全体の売上高は14年に200億円規模。日本サブウェイの売上高は14年に約25億円だった。
サントリーは株式の35%を持ち続け、飲料納入などの関係を維持する。
4月以降、社長は本社側が出すが、現任の及川直昭社長も副社長として残り、ほかの出向者も日本サブウェイにとどまる。
米国で創業したサブウェイは現在、世界110カ国に4万4千店を超える店舗網を持つ世界最大のファストフードチェーン。
FC権を現地企業に委ねているのは日本を含めて3カ国だけで、自前のチェーン展開が基本だ。
日本事業も直轄とし、自社が持つ世界規模の資材調達網や店舗運営ノウハウを積極的に活用する。
サントリーホールディングスは14年に約1兆6千億円を投じて米蒸留酒大手ビーム(現ビームサントリー)を買収。
積極的なM&A(合併・買収)戦略で酒類や清涼飲料事業での海外展開を加速している。

2016.1.21.付 日経新聞より