カルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)のFCに加盟して「蔦屋書店」「TSUTAYA」を運営する株式会社トップカルチャーは、店頭に陳列する商品の品ぞろえや在庫負担をメーカーや卸業者側が担う方式を採用する。
在庫負担軽減や商品購入の初期投資を抑えられる利点がある。大型複合店の出店で販売品目が増えてきたことから、店舗運営の効率化を進める。同意を得られた取引先から順次導入する。
まず一部取引先から仕入れているDVDプレーヤーなどの小型家電や録画・録音用の記録メディアといった商品で導入。売れた分だけを仕入れたと見なし、代金を支払う。在庫負担軽減のほか、販売した商品を素早く把握することで売れ筋商品を迅速にそろえる効果もあるとみている。
今後は文具や書籍など、店舗で取り扱う全カテゴリーに広げることを視野に入れる。ただ、メーカーや卸にとっては負担が重くなる手法だけに、受け入れる取引先がどれだけ広がるかは不透明な部分もある。
同社は県内や関東地方を中心に76店を展開する。延べ床面積が3300~1万平方メートル級の大型複合店の出店を年3店舗前後のペースで進めている。大型複合店では専門書や児童書、高価格帯の文具などの品ぞろえを強化する。
トップカルチャーの2013年10月期の連結売上高は前年同期比16%増の383億円、純利益は6倍の6億6000万円の見通し。

2013.6.6. 日経新聞より

株式会社トップカルチャー
http://www.topculture.co.jp/company/index.html