4月に入り、通勤電車の中でも黒のスーツを着た新入社員と思しき人たちを目にします。「いよいよ」という気概を持ちながらも、不安なこともいろいろとあるのではないかと親心のような気持ちが湧いてきます。

ところで、アメリカのトランプ大統領のツィート(Twitter/ツイッターへの投稿記事)が日本でも頻繁にニュースになりますが、そのTwitterが日本でサービスを始めてから10年を迎えるようです。
当時は、写真やつぶやきをネットに発信することに面白みを感じないばかりか、かなりの抵抗感があったような記憶があります。

今年の新入社員の世代は、物心ついたころにはパソコン、インターネット環境は当たり前にありました。
そうして、高校生の頃にはTwitter、facebook、LINEといったソーシャルメディアで情報発信をしたり、友人とのコミュニケーションをとるようになっていたことでしょう。

また新学期を迎えるこの時期などは、新しい友だちもソーシャルメディアを通じてつくるのも「普通のこと」という人が多いようです。
例えば、大学や専門学校の新入生同士が入学式を迎える前から、ソーシャルメディアで気が合いそうな人同士で繋がるといいます。
入学式に初めて顔を合わせた時には、「はじめまして・・・というか初めて会えましたね。これからもよろしく!」といったようなあいさつが交わされる、といった具合です。

このように、ソーシャルメディアは情報発信ツールであると同時に、LINEのようなコミュニケーションツールとして主に利用する人も多くなるとともに、利用者の年齢層も広がり、仕事で使うシーンもここ数年で劇的に増えています。

しかしながら、社会人のソーシャルメディアの利用には思わぬ落とし穴もあります。
社員が何気なく投稿した記事や写真が社内情報の漏洩、プライバシー侵害、著作権侵害などに至るということもあり、一時ほど衝撃的な事件は減ったかもしれませんが、度々ニュースになっています。

昨今は、会社としてソーシャルメディアを全面禁止することは難しい状況です。
また会社としてもソーシャルメディアを広告販促や社内コミュニケーションに利用することも増えています。
そうした急激な環境変化の中にあって、ソーシャルメディア規定(ポリシー)や使い方のルールを整備し、周知徹底することは、企業のリスク回避という点でも重要になっています。