マニュアルは、本部の適正な運営のツール

フランチャイズ本部は加盟店に「ノウハウを習得する」という表現をします。

例えばコンビニでは、POSシステム、什器、店舗レイアウト、販促施策、店舗運営方法などを総合したものをノウハウと表現しています。
POSシステムなどは、本部が完成した状態で加盟店に提供しています。
店舗運営方法は、開業前の研修、OJT(オン・ザ・ジョブ・トレーニング)を通じて提供します。

本部の理念や方針、ビジネスに取り組む心構え、日々の営業活動の手順、お客様との接し方などを身につけることですが、これはノウハウの習得の一部ですが、加盟店オーナーやスタッフに伝え、身につけてもらうための重要なツールです。

フランチャイズ契約書には「本部は加盟店にマニュアルを貸与する」と規定されていることが一般的です。しかし、契約しているにもかかわらず、フランチャイズ本部がマニュアルを加盟店に貸与していない、またはまとまった形にしていないということはありませんか?
これではフランチャイズ本部が責務を果たしていないと言われかねません。

フランチャイズチェーンでは、多くの場合、研修期間が直営店社員研修より短く、しかも社長や営業責任者の目の届きにくい場所で営業活動を行うことがほとんどです。
そのような状況では、本部が望む品質を維持することが難しくなる、業績が安定しなくなるのも自然な成り行きなのです。

そのようなことに陥らないために、本部の適正な運営ツールとして店舗運営マニュアルを見直すことをお勧めします。
マニュアルを通じて、加盟店だけでなく、本部スタッフ(スーパーバイザーなど)間の基準のブレも抑えられるようになっていくに違いありません。

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