外食チェーンでも3月以降の苦戦が決算数値でも明らかになっています。
それらの業態を見てみると、居酒屋業態に限らず、「食事や会話を楽しんで頂くこと」「店で手軽に食事すること」にこだわった店作りをしてきたチェーンが多い印象を持ちます。
そもそも「持ち帰り商品はない」、あるいは「持ち帰りは顧客サービスの一つ」として重視していなかったという印象があります。

「持ち帰り」が普通の外食チェーンというと、マクドナルド、モスバーガー、吉野家、すき家、松屋など、ファストフードが思い浮かびます。
これらのチェーンは、昨年の軽減税率導入で様々な工夫を強いられたと思いますが、新型コロナの状況下で持ち帰りの増加でも対応できる商品、店舗の受け入れ体制が出来ていたことが早期の回復に繋がっているのではないかと推察されます。

「持ち帰り」は商品価値にフォーカスしなければならないという点で、店舗で食べていただく商品とは別物として考え直す必要があるかもしれません。
商品の見た目の魅力を損なわないパッケージ(包材)、持ち帰りやすい包材のサイズや形、ゴミを少なくする容器や包材の工夫、食品衛生に配慮する、美味しい食べ方を提案する、広告販促を強化するなど、取り組むことも相当な内容です。

これは一つの例で、それぞれの業種業態で、顧客のニーズやシーズを見つめ直した、商品やサービスの開発、改善に注力する段階になっています。
なかなか前に進めない状況にあリますが、不透明感を払拭することが難しい状況の中でも「何とかして風穴を開けて、起死回生を図ろう」という経営者、事業責任者の強い意志が求められていることも、こうしたことを通じて痛感しています。

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