「エドテック(EdTech)」--- 聞き慣れない言葉かもしれません。
「EdTech」は、教育(Education)× テクノロジー(Technology)を組み合わせた造語で、
教育領域にイノベーションを起こすビジネス、サービス、スタートアップ企業などのことの総称のようです。
新型コロナをきっかけに注目されている、リクルートの「スタディサプリ」は2012年にサービスを開始し、2021年3月には有料会員(学校向け含む)157万人に達しています。
「赤ペン先生」で知られるベネッセホールディングス(ベネッセHD)が、タブエット端末とAIの活用を進め、赤ペン先生の指導力を磨くことで、会員の成績向上や満足度アップを図ろうとしているとの記事(日本経済新聞2021年8月4日)がありました。
ベネッセHDは2014年の個人情報流出事件以来、会員数が大幅に減少したが、会員約200万人の学習履歴ビッグデータという自社の財産とAI(デジタル化)との掛け合わせることで、自社の新しい強みを生み出そうとしています。
翻って、フランチャイズチェーンには、人が関与することが多いサービス業種が多く存在します。
それらのビジネスのほとんどは、従事する人への研修、技術修得がカギとなっていますが、
付随業務をデジタル化することで、サービス品質や業務効率の向上に取り組む本部も少なくありません。
ただ、フランチャイズ本部機能、例えばスーパーバイジング、加盟店開発などのデジタル化は非常に遅れています。
これは、コロナ禍によってより鮮明になったことです。
「フランチャイズビジネスは教育ビジネス」
これは、ビジネスノウハウを加盟店に提供し、再現するということからきています。
フランチャイズ本部機能の良し悪しは、本部が加盟店に提供するサービスの品質や業務効率を左右します。
したがって、加盟店の業績にも、本部業績にも繋がります。
そうしたことを考えると、「フランチャイズビジネスにおけるエドテック」といったことが、
フランチャイズ本部の継続性、成長性を占う指標になるのではないでしょうか。